調査・防災

インフラ整備や防災などの計画・設計・施工において、地質状況は必要不可欠な要素です。ボーリング調査は、1)コアによる直接的な地質性状把握、2)孔内物性を把握する試験孔、3)計器設置によるモニタリングなどを目的に実施します。

地表地形地質踏査は、地質調査において基本となる調査です。空中写真判読や文献調査などの机上調査実施後、地表の露頭や微地形を面的に踏査します。

地下空間の利用においては、地下空間の建設に伴う事前の計画や実施設計のための調査だけでなく、施工中や地下構造物完成後の影響予測のできる調査が求められています。

当社土質試験所では、室内土質試験および室内岩石試験を実施しています。さらには、新技術を応用した各種試験装置・計測装置の開発を行っています。

建設工事で発現する地質リスクは、地質、土質、地下水条件に加え、対象の構造物、事業段階によっても異なるため、様々な専門技術者との連携や調査・解析手法の適用により、地質リスクの抽出・評価に取り組んでいます。

国土の7割以上を山地が占めるわが国では、岩盤斜面の安定性評価がきわめて重要な課題です。当社では、調査・観測・解析技術を活用した岩盤性状の評価とともに、必要に応じて対策工法を提案します。

斜面安定解析では、各種機関の設計指針に基づいた安定性評価と対策工の設計を行うとともに、検討箇所の特性に応じて数値解析手法を併用します。また、通信ネットワークを活用した監視（観測）システムを提供します。

土工などに伴う軟弱地盤の変形は、施工する構造物自体のみならず周囲へも深刻な影響を与えることがあります。当社では、地盤の変形解析を活用して、土木施工などを原因とする周辺地盤の変状を評価しています。

近年の集中豪雨等によって河川堤防の浸透に対する安全性点検・対策による補強の重要性が高まっています。当社では、評価に必要な地盤調査から浸透流解析、対策工の設計までトータルでコンサルティングを行います。

近年に拡大導入されたBIM/CIMにおいては、地質情報の3次元モデリングが求められています。当社では、地質・地盤情報を総合的に評価できる土木地質技術者が3次元地質・地盤モデリングを行います。

自然災害に係わる要因のばらつきが大きい場合等では、確率統計的な手法を用いて災害の規模や影響度を評価することが考えられます。当社では、数値解析等によって災害規模の範囲を予測するなどして対策を検討します。

社会の発展に欠かせない構造物の施工は、様々な地下水問題を引き起こすことがあります。当社では「施工に関わる地下水環境への悪影響」に対処するため、施工開始前～後にわたる総合的な調査・検討を進めていきます。

水循環基本法が施行され、従来以上に地下水環境保全に取組む必要があります。当社では総合的な考察・検討を行い、地下水の賦存形態や流動状況を把握し「資源としての地下水」を取り戻すための手助けをしていきます。

地下水・土壌汚染は至る所で発生しており、非常に深刻な問題です。当社では、汚染状況の把握や応急対策だけでなく、周辺の地下水流動機構も把握した上で「汚染機構の解明」や「恒久的対策の検討」を行っていきます。

地下水流動阻害や地下水汚染等、「水文環境に対する諸問題の回避･低減」のために、「三次元地下水シミュレーション(飽和－不飽和浸透流，移流･拡散)解析」と豊かな経験をツールとして、問題を解決していきます。

地盤を非破壊で可視化する技術、それが物理探査です。地質調査、橋梁基礎地盤調査、弾性波探査、比抵抗探査、反射法地震探査、電磁探査、トモグラフィ探査、地中レーダ探査、VSP探査、物理検層などを実施しています。

石炭資源開発に有望な地域において、海外の研究機関と共同開発した高精度・高分解能探査システムを適用し、鉱区の絞込みや、炭層評価のための基礎データ取得・解析を行います。GPS測量、VSP探査、物理検層などを実施しています。また地熱地域における地下構造を把握するため、最適な各物理探査手法を提案します。

地質調査が広範囲または大深度を対象とした場合、ボーリング調査だけでは技術・コスト面で様々な課題が生じます。　最適な物理探査を利用することで厳しい地形条件をクリアできます。反射法地震探査、VSP探査などで大深度の地質構造を可視化します。

物理探査機器および探査手法の研究開発を行っています。VSP探査、反射法地震探査のために、各種S波震源を開発しています。高速サンプリング探鉱器の開発を行っています。

防災地盤調査・動態観測では、自然災害の『素因』と『誘因』を把握して発生機構を分析し、災害の形態・規模・範囲及び発生条件（進行程度）を的確に想定することが重要となります。防災地盤調査・動態観測では、地表踏査（防災点検）・ボーリング調査・計器観測等の様々な手法を活用し、地域特性に対応した調査・観測を提供します。

災害発生時の現地調査は、緊急対応等を立案するための重要な資料となるとともに、類似災害に関する被害予測や対策検討における基礎資料となります。災害時には、このような災害状況調査を土木設計部門と連携して行って、災害要因分析や対応検討等を実施します。

基準点測量、地形測量、路線測量、河川測量、深浅測量、各種台帳作成、デジタルマッピング、3Dスキャナ、GIS。

土地調査部門、物件部門、機械工作物部門、営業補償・特殊補償部門、事業損失部門、補償関連部門。

• 3Dスキャナによる3次元立体形状の計測
• マルチコプター型UAVによる空撮画像計測