水文調査
部門

社会の発展に欠かせない様々な構造物の施工は、その一方で、周辺の地形条件や地盤条件の改変を伴うため、様々な地下水問題を引き起こすことがあります。これら施工に起因する地下水問題は、以下の２つの側面に大別できます。
1) 地下水の存在に起因する、施工や構造物への悪影響
→掘削時の異常出水、出水に伴う崩壊、掘削底盤の盤ぶくれ、etc…
2) 施工や構造物の存在に起因する、周辺地下水環境への悪影響
→地下水位の低下・上昇、水源の枯渇・減水、地表変位、etc…

当社は、このような「地下水に関わる諸問題」に効果的かつ経済的に対処するため、施工開始前(事前)～施工開始後(事中)～竣工後(事後)にわたる総合的な調査・検討を進めていきます。

線状地下構造物の施工に伴う周辺地下水環境への悪影響(左図)とそれらを回避・低減する「地下水流動保全工法」の適用例(右図)のイメージ。
《主な着眼点とキーワード》
(事前調査)
◾周辺地下水環境の把握
◾施工に伴う問題点の抽出、影響予測
◾対策手法の提案、効果検討
◾施工開始後の監視体制の立案
(事中調査)
◾影響の監視及び評価(モニタリング)
◾対策手法の効果検証
(事後調査)
◾影響の収束状況の判定
◾対策の将来的な有効性の検証
etc…

地下水は、一般に良質で水温変化も少なく大規模な取水供給施設を必要としない等の優れた特長を有するため、古来より「身近な水資源」として位置づけられてきました。

近年でこそ、都市化の進行に伴った地下水涵養量の減少等によって井戸や湧水の姿が消えつつありますが、例えば2005年版「日本の水資源」でも「都市用水の約26％が地下水に依存する」とされ、現在もなお重要な水資源の一つと位置づけられます。さらに最近では、地下水の特性を活かした新たな利用方法の開発・研究や、生活環境における「憩いの場」としての位置づけが重要視される等、一方、都市化の進行に伴う涵養域減少や汚染物質の増加によって各地で地下水の減少や湧水の枯渇、水質悪化が顕在化しています。2014年には、水循環基本法が施行され、健全な水循環の維持・回復のため、流域として総合的かつ一体的な管理をしていくことが必要となり、地下水環境の保全に関わる諸問題は従来以上の注目課題といえるでしょう。

これらの課題に対処するためには、本来「地下水の量」や「水質」を単独に捉えるのではなく、「水は方円の器に従う」との言葉のとおり、対象地の地質条件や地質構造、いわゆる「地下水の器(うつわ)」を水文地質学的に捉えるとともに、地下水の供給源や流動系統に関する情報も加えた総合的な考察・検討を行った上で、地下水の賦存形態や流動状況を把握する必要があります。

当社は、種々の調査・検討で培った技術力と経験を総合し、今一度、「水資源としての地下水」「環境要素としての地下水」を取り戻すための手助けをしていきたいと考えています。

「地下水環境や水文環境の保全」という観点において、地下水流動の保全と並んで重要な、もう一つの課題は「質」の問題です。

地下水汚染･土壌汚染問題は、昭和57年度実施の「地下水汚染調査（環境庁）」を契機に社会的に脚光を浴び、現在までに「土壌･地下水汚染に係る調査･対策指針」や「土壌汚染対策法」が策定･施行される等、様々な取組みが行われていますが、例えば「硝酸･亜硝酸性窒素」の様に、全項目中最多で推移しているものもあり、今後も継続的な取組みが必要といえるでしょう。

これら「地下水汚染，土壌汚染」の問題に効果的に対処するためには、汚染状況の把握や応急対策を行うだけでなく「周辺の地下水流動機構」も十分に把握した上で「汚染機構の総合的解明」や「恒久的対策の検討」を行っていく必要があるでしょう。

当社は、永年の「水文環境調査」で培ってきた知識･経験を総合的に活用し、例えば右図の様な調査フローで「地下水･土壌汚染の回避･低減」を目指して行きたいと考えています。